教育

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前回は明治維新から教育勅語発布までの教育政策を概観しました。本項では、教育勅語発布後から、太平洋戦争終了までの間の教育政策の変遷を追います。1930年代から特に強力に推進された、天皇崇拝を軸にした教育・思想の支配はついに終わりを迎えることになります。

 💡 前回のページはこちら ➡ 戦前の教育(1)徳育重視の教育政策への道-明治維新から教育勅語まで(1868~1890)

本項は前回に引き続き、太平洋戦争へ至る歴史の中で、国民の意識形成に教育がどのように作用し、また国家目標達成のために教育がどのように利用されたかを考えることを目的に、「日本教育小史―近・現代 (岩波新書)」より、必要部分を抜粋しました。この時期の教育全てを網羅するものではないことにご留意ください。

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 戦時教育令は、敗戦の色が濃くなってきた1945(昭和20)年5月、同年3月に閣議決定されていた「決戦教育措置要綱」を実施するために布告された勅令です。学徒を、食糧増産、軍需生産、防空防衛、重要研究等、喫緊に必要とされる重要業務に就かせるとともに、戦時に必要な教育訓練を行うため、学校ごとに教職員と学徒によって学徒隊を組織することを定めました。

💡 関連ページ ➡ 戦前の教育(2)軍国主義の中の教育-教育勅語以降から敗戦まで(1890‐1945)

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1908年、日露戦争後の社会の動揺をしずめるため、詔勅が発せられました。戊辰(つちのえさる)の年に出されたことから戊辰(ぼしん)詔書と呼ばれるこの詔書は、国民教化において教育勅語に次いで重要な詔勅とされました。

💡 関連ページ ➡ 戦前の教育(2)軍国主義の中の教育-教育勅語以降から敗戦まで(1890‐1945)

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